料金表

当院では、診断時に治療費の総額をご提示させていただくトータルフィーシステム（治療費定額制）を採用しています。毎月の調節料0円。 追加負担金0円。ワイヤーによる治療終了後の保定装置（後戻り防止装置）の料金・保定管理料も含まれております。

従来のお支払い制度は、装置料・治療費の他に月々の調節費（¥5,000～¥10,000(税別)程度）が発生し治療期間が長くなればなる程、又治療が複雑になればなる程、治療費はかさんでいきます。

クリニックとしては意図的に治療期間や通院回数を増やしたつもりではなくとも、結果的に治療費が増えることになり、患者様に不信感を与えてしまいトータルの治療費が一体いくらかかったのかも不透明になってしまうものでした。

そこで当院では、治療を開始する前に、検査料、装置料、調節料など、矯正治療終了時までの全ての費用がおいくらになるかをお伝えし、治療費が膨らむ心配せず、安心して通って頂けるよう配慮しております。

当院の料金システム

治療に入るまでの費用

	内容	料金
初診相談料	【所要時間】30分～60分 初診ならびに矯正相談、口腔内を診査し、矯正相談をお受けします。	無料
検査診断料	【所要時間】約60分 精密検査の結果をもとに、現在の問題点、治療方法、治療期間、治療にかかる費用を詳しく説明し、あらゆる面で納得して治療を受けていただけるよう、充分に話し合った後、治療計画を決定いたします。	50,000円(税別)

CT検査に関して

CTとは、従来の平面的(2次元)なレントゲン写真を立体的(3次元)に見ることができる装置です。2次元レントゲンでは把握できなかった多くのことを把握することができるため、より精度の高い治療が可能になります。歯科用CTでの撮影画像をもとに、的確な治療計画を立てることは、適切な治療への第一歩です。適切な治療方法を導くことは治療期間の短縮にもつながります。

成人矯正の費用

	内容	料金
マウスピース矯正	透明のマウスピース型矯正装置です。見た目はつけているのがほとんど分かりません。 ※マウスピース矯正の詳細はマウスピース型矯正をご参照ください。	80万円〜100万円(税別)
上下「表側」 ホワイトワイヤー	上下の表側に矯正装置を装着します。装置は歯の色になじむ半透明の装置を利用します。 またワイヤー部分もホワイトワイヤーと呼ばれるものを利用することでさらに目立ちにくくなります。	80万円～100万円(税別)
上「裏側」・ 下「表側」	上は裏側、下は表側に矯正装置を装着します。 ※裏側矯正の詳細はワイヤー矯正をご参照ください。	98万円～118万円(税別)
上下「裏側」	上下とも裏側に矯正装置を装着します。 ※裏側矯正の詳細はワイヤー矯正をご参照ください。	115万円～135万円(税別)
部分矯正	気になる歯の一部のみの矯正を行います。 ※部分矯正治療の詳細はこの部分だけ治療したいをご参照ください。	25万円～70万円(税別) (装置により変動します)
ホームホワイトニング		3万円(税別)

お子様の矯正費用

	内容	料金
第1期治療 (混合歯列期)	乳歯と永久歯が混じっている場合の矯正治療です。	45万円(税別)

※お子様の小児矯正の詳細はお子様の矯正治療をご参照ください。

矯正歯科治療について

※矯正歯科治療は公的医療保険適用外の自費（自由）診療となります。

※矯正歯科治療の一般的な治療期間と通院回数は以下の通りです。
治療期間：18～36か月
通院回数：10～36回

※矯正歯科治療の一般的なリスクと副作用は以下の通りです。

• 歯の移動に伴い、痛みを生じることがある。
• 虫歯と歯肉炎のリスクが高くなる。
• 歯根吸収、歯肉退縮を起こすことがある。
• 治療期間は予定より変更になることがある。

お支払い

治療費の分割はクレジットとデンタルローンをご利用いただけます。
現金での院内分割は取り扱っておりません。

家族サポート制度

当院では、ご兄弟、姉妹、親子で矯正治療を始められる方のサポートとして、 お二人目からの矯正治療費に割引制度を適用しております。ご家族で安心して治療を受けて頂けます。

フレンド制度

ご紹介していただいた方が治療を開始した場合、双方にお礼を致します。

医療費控除のご案内

医療費控除とは？

「医療費控除」は、簡単に言えば国からの補助を受けて治療を受けることができます。
保険外治療(自費治療)でかかった費用も、医療費控除の対象となります。
負担費用軽減のためにも、ぜひこの医療費控除をご活用ください。

医療費控除を受けるポイント

• 一年間に支払った医療費が10万円以上だった場合、医療費が税金の還付・軽減の対象となります。
• ご本人の医療費のほか家計が同じであれば、配偶者や親族の医療費を合算することができますので、奥様が扶養家族でなくても、旦那様の医療費と合算できます。
• その年の１月１日から12月31日までに支払った医療費であること。
• 医療費控除の手続きには、確定申告時に医療費の支払いを証明する領収書が必要です。

医療費控除の注意点

• 対象期間中の医療費であれば、内科や外科などでの治療費のほか、市販薬の代金も対象となります。
• 交通費の申請もできます。日時・病院名・交通費・理由が必要となりますので、忘れないようにお控え下さい。なお、車で通った場合は、控除の対象となりませんのでお気をつけ下さい。
• 医療機関での「治療」にかかった費用に対する控除のため、美容目的や予防健康維持のための費用は、対象外となってしまいます。審美セラミック治療などは、控除対象外のものもございます。事前にご確認下さい。
• 「医療費控除」は、支払った税金からの“控除”ですので、いくら医療費控除の対象額が、高額であっても所得税を支払っていない場合は、そもそも返還されるお金がないため、返還金は0円になります。また、支払った所得税よりも、計算上の控除額の金額が大きい際には、源泉徴収書を持参することになっています。
• 分割払いの場合は、対象年度中に支払ったものに限って控除の対象になります。ですから、残りの支払額分は、実際に支払った年の医療費控除対象となります。
• 医療費控除額は、最高で200万円です。
• 会社勤務の方は確定申告にて申請が必要になります。

医療費控除と所得の関係

控除額は所得税率が高いほど高くなります。そのため高額所得者ほど医療費控除で還ってくる税金は、多くなる仕組みです。
以下の表は、課税所得別に見た医療費控除の還付金の一例です。課税所得が高いほど還付金額の割合も高く、実質の医療費が割安となっているのが見てとれます。

この表を見ただけでは理解しづらいと思いますので、表の見方について簡単にご説明いたします。
例えば、年収700万円の方が、1年間に医療費が50万円かかった場合、還付金として12万円戻ってきますので、実質の医療費は38万円となります。
所得金額が高いほど還付金額の割合も高く、実質かかる医療費が割安となっているのが見てとれます。

医療費控除は前途の通り、生計を共にする配偶者や親族の医療費を合算することが出来ます。ですから、同じ治療費の申請でも、例えば奥様が300万円の所得で、旦那様が800万円の所得の場合、奥様の方で申告するよりも、税率の高い旦那様の方で確定申告していただければ、控除の実質医療費を下げる事が出来ますので、定年を控えた団魂の世代の方には、お仕事を引退される前に治療を行うことを強くお勧めしております。

詳しくは、国税庁のホームページを参照してください。
https://www.nta.go.jp/taxes/shiraberu/taxanswer/shotoku/shoto304.htm